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婚姻を継続しがたい重大な事由

婚姻を継続しがたい重大な事由とは、夫婦関係が回復できないまでに破たんし、もはや離婚はやむをえないと思われるものを指します。内容は幅広く、限定されていないため、何が「婚姻を継続しがたい重大な事由」なのかは、個々のケースごとに裁判官により判断されます。
具体的には、以下のようなケースが離婚原因として認められる傾向にあります。

矢印 性格の不一致
矢印 性の不一致
矢印 配偶者の親族との不和
矢印 暴力・虐待・侮辱等
矢印 過度の宗教活動

性格の不一致

単に性格が合わないという漠然とした理由だけでは離婚は認められません。裁判で認められているのは、それが原因で夫婦生活が破綻している場合に限られます。
たとえば、「夫婦喧嘩の度に殴られる」「性格の不一致が原因で家庭内別居の状態が長期間続いている」というように、夫婦関係がもはや修復不能で将来的にも修復の可能性がない場合に離婚が認められます。

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性の不一致

異常な性交渉を継続的に強要される、配偶者が同性愛者である、性的に不能である等が離婚を認められたケースです。
また、年齢や病気と言った理由がない場合は、長期に渡る性交渉の拒絶も離婚原因となります。この場合、離婚を認容されるのは、拒絶が1度や2度ではなく長期間に渡り、夫婦関係が冷え切り破たんを来たしたという場合です。

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配偶者の親族との不和

性格の不一致と同様、「嫁姑の仲がしっくりいかない」程度の漠然とした理由では離婚は認められません。親族との不和により夫婦関係が修復不能なまでに破たんしていたり、たとえば夫が極度のマザコンであったり、同居している姑や舅の執拗なイジメがあるのに配偶者が関係改善に努めないなど、一方の配偶者が婚姻関係維持の努力をせず、その夫婦関係が回復不能であると客観的に判断されなければ離婚は認められません。

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暴力・虐待・侮辱等

身体的な暴力や虐待はもちろん、精神的虐待もここに含まれます。
身体的な暴力については、たった1回の暴力であっても、相手に深い心の傷を負わせて夫婦関係の修復が不可能となった場合は離婚原因となります。
また、暴言を吐いたり、ネチネチと言葉で責め続けたり、相手の欠点を周囲に言いふらしたり、直接身体に危害を加えるものでなくても、相手を精神的に追いつめるものであれば精神的虐待となり離婚原因に該当します。

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過度の宗教活動

信仰の自由は憲法で定められた権利です。夫婦の一方が信仰の道に入ったり、家とは別の宗教に入信したからといって、それだけで離婚を認められることはありません。
認められるのは、「宗教活動にのめり込み家庭を顧みなくなった」「膨大なお布施を払い家計が維持できなくなった」「異常な行動を取る」なとによって婚姻関係に破たんを来たした場合です。

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